南朝鮮(韓国)で禁止されたパチンコの事を報じないマスコミ

文責はすべて、酒たまねぎや店主の木下隆義にございます


パチンコが韓国で禁止された事を隠す我が国のマスゴミ

 平成23年4月19日火曜日くもり一時雨 △ 29

 下記の動画をご覧頂きたい。四月十五日に行われた石原知事の定例会見です。

http://www.youtube.com/watch?v=nVjob1k5a1M&feature=related

<パチンコってのは、どれ程国民的なニーズがあるのかわからんけども、私は趣味的に好きじゃないが、在日の韓国の人がやってる仕事が多いんでしょ。 その連中がだね、韓国にパチンコ持って帰ったら急に流行りだして、当局がこれは国民を堕落させるということで全面禁止で廃止したんですよ。 それがいいか悪いか別にして、日本も政治体制が違うけど、だけどそういう事例もあるってことで考えれば、パチンコなる業種が、これだけ膨大な、ピークの時間に84万キロワットの電力を消費していということは、私たちは反省して、そんなに好きな人が多いなら真夜中にやったらいい。電力食わない時間時に。>

http://www.youtube.com/watch?v=-G60PVz6OHE

<パチンコもないわね。 韓国はね、どういう○○○だかしらんけど、自分の同胞が持ち込んだ産業を潰してしまったよね。自粛して。 これはこれで一つの見識でしょう。

私はパチンコやってる人をとがめるつもりはないけれど。

ただ、一日あすこにいてチンジャラチンジャラやってる人間が、どうやって食ってるのかしらんけど、あれで栄える人も滅びる人もいるみたいだけども、所詮ゲームでしょ。

そんなものを、ひとつのゲームセンターかもしらんけど、私はとにかく、煌々と明かりをつけて音楽鳴らしてやってる国ってのは、あんまり他にないと思うね。

韓国ってのはどういう思想が生きてて、どういう道徳律をもっているかしらんけども、日本が儒教儒教と、日本よりははるかに儒教的だなと感心しました。>

 

 このように石原都知事は二度も南朝鮮(韓国)でパチンコなどという腐れ博打が禁止された事を述べている。

 それに対して我が国のマスゴミどもはどう報道したか。

 私の調べた限りでは、南朝鮮でパチンコが禁止になったという事を報道したマスゴミはただの一つもない。

以下、この四月十五日の石原都知事の定例会見についてのマスゴミの記事です。

<首都圏で独自の節電ルール…石原知事が方針

略)

 強制力を伴う節電策については「政府が政令を出せばいい。中央政府の責任だ」と述べ、国による規制が必要との考えを強調し、都議会民主党が検討している自動販売機の節電条例案には否定的な見方を示した。

 都議会民主党は14日、自販機の冷却機能を夏場の午前10時〜午後9時に止めることを求める条例案を議員提出すると発表した。

 これに対し、飲料メーカーで作る業界団体「全国清涼飲料工業会」は、「11時間も冷却機能を停止すれば実質的には販売できない」と反発。15日、東京電力管内の自動販売機で7〜9月の午後1〜4時に冷却機能を停止し、午前10時〜午後9時には消費電力を25%減らすとの方針を発表した。>

(2011年4月16日06時17分  読売新聞)

<パチンコは真夜中にやれ!飲み物は店で買え!「慎太郎ルール」作る!!

スポーツ報知4月16日(土)8時4分配信

 東京都の石原慎太郎知事(78)は15日の定例記者会見で、首都圏の9都県市で節電に向けた共通のルールを作成し、国に導入を働きかける意向を明らかにした。特に、都知事選で節電を訴えていたパチンコ店については「真夜中にやればいい」、自動販売機についても「客は店舗に行って買えばいい」とあらためて持論を述べた。一方、パチンコ業界は節電対策として、東北電力、東京電力管内の店舗を「輪番営業」とする方針を、25日に固める。また、日本コカ・コーラも、自販機の冷却運転を輪番停止する。

 石原氏は、節電対策の9都県市ルールづくりを進め、国に導入を要望する意向を示した。都独自の条例ではなく「政令でやるべき。全体でやらないと意味がない」と述べた。

 かねてから節電を求めているパチンコ店と自動販売機については、あらためて持論を展開した。「灯火管制やっているときに明かりが漏れたら、周りから注意され、我慢して節約した」と戦時中を例に出し、現在は“非常時”であることを指摘。自販機については「(客は)店舗に行って買えばいい」、パチンコ店については「真夜中にやったらいい。電力を食わない時間に…」と主張した。ちなみに、パチンコ店は風営法によって午後11時までしか営業できない。深夜に営業する場合は、風営法の改正が必要になる。

略)>

<「てにをはの分からない大臣」石原都知事 節電めぐり蓮舫氏批判

2011.4.15 17:14産経新聞

略)

 石原知事は、パチンコや自動販売機に使う電力こそが「日本の経済を疲弊させている。その分有効な生産手段にまわしたらよい」と持論を展開。その上で「彼女(蓮舫節電啓発担当相)は非常に私に腹を立てているみたいですが結構。腹立つのは良いんだが、トンチンカンというんだああいうのは」と一笑に付した。

 清涼飲料水の自動販売機の節電対策をめぐっては、東京都議会の民主党が14日、自動販売機で日中の電力使用の停止を求める条例案を提案する方針を表明。党本部と地方議会との間でも意見が食い違うまとまりのなさも露呈している。>

 

石原知事 節電ルール、政府に導入申し入れへ

2011年4月15日 19時18分 (2011年4月15日 20時58分 更新)毎日新聞

石原慎太郎東京都知事は15日、神奈川、埼玉、千葉の4都県5政令市で今夏の節電に関する共同のルールを近く策定し、政府に導入を申し入れる考えを明らかにした。

 石原知事は「国難の中で生活様式を変える必要がある。戦争中も灯火管制で明かりが漏れたら周りから注意された」など戦時中の体験を引き合いに、パチンコや自動販売機の電力消費を「無駄」と改めてやり玉に挙げた。

 業界によると、東京電力管内のパチンコ店のピーク時の消費電力は計84万キロワット、清涼飲料水の自販機は計26万キロワットという。日本遊技関連事業協会は「パチンコをやめれば電力不足が解消するような言い方は納得できない。節電に努め、休業日の増加も検討中だ」と反論した。>

<[時事通信社]

条例より政令で対応を=自販機の消費電力抑制で−石原都知事

時事通信 4月15日(金)16時36分配信

東京都の石原慎太郎知事は15日の記者会見で、都議会民主党が節電対策として、清涼飲料水の自動販売機の消費電力を抑制する条例案提出を目指していることに関し

「1県1県が条例をつくるよりも政府がばっと政令を出したらいい。悪いことではないが、都の条例だけで、こんな国難は克服できない」と述べ、都独自の条例制定に否定的な考えを示した。

その上で、神奈川県や埼玉県など首都圏の9都県市で節電に向けた共同のルールをまとめ、国に導入を働きかける意向も明らかにした。

政府が夏の電力需要抑制対策として、大口需要家に25%程度の節減を求めていることについては

「べらぼうな電力を食っていることを自粛させる具体性のある政令を出さなくては効果が出てこない」と述べ、

パチンコ業界などを念頭に、特定業種への規制が必要との考えを強調した。>

現場記者もいて質問もしている朝日新聞はこの時事通信の配信記事をそのまま掲載しただけです。

条例より政令で対応を=自販機の消費電力抑制で−石原都知事

2011年4月15日17時6分朝日新聞

東京都の石原慎太郎知事は15日の記者会見で、都議会民主党が節電対策として、清涼飲料水の自動販売機の消費電力を抑制する条例案提出を目指していることに関し「1県1県が条例をつくるよりも政府がばっと政令を出したらいい。悪いことではないが、都の条例だけで、こんな国難は克服できない」と述べ、都独自の条例制定に否定的な考えを示した。

 その上で、神奈川県や埼玉県など首都圏の9都県市で節電に向けた共同のルールをまとめ、国に導入を働きかける意向も明らかにした。

 政府が夏の電力需要抑制対策として、大口需要家に25%程度の節減を求めていることについては「べらぼうな電力を食っていることを自粛させる具体性のある政令を出さなくては効果が出てこない」と述べ、パチンコ業界などを念頭に、特定業種への規制が必要との考えを強調した。> 

<4都県で節電の共同ルール作る〜石原都知事

2011年4月15日 20:35 日テレニュース

東京・石原都知事は15日、「自動販売機とパチンコ店は典型的な無駄だ」と述べ、節電を求める共同ルールを首都圏の4つの都や県などで作る考えを明らかにした。

 石原知事「パチンコは84万キロワットなんだよ。自動販売機は26万キロワットというべらぼうな数字。福島が46万キロワットという出力に比べてね。こういった業者(自販機業者とパチンコ業者)はかなりべらぼうな電力を食っている。これを自粛させるような具体性のある政令を出さなかったら効果が出てこないと思う」

 業界はすでに節電対策をしていて、蓮舫節電啓発相も「経済活動に影響するものを権力で要請するのはどうか」と疑問を呈している。しかし、石原知事は「パチンコと自動販売機で余計な電力を使うことで経済が疲弊する」と述べ、国が強制的に節電させるよう求めていくという。>

 

 ましてや、この定例会見以前の記事になるが、パチンコに少しは触れている小沢一郎後援会紙である日刊ゲンダイでも、石原都知事に対して「2年前には「パチンコCR石原裕次郎」というキャラクター台が出ているが、都知事はそれでも強気に出る気か。」と書くが、南朝鮮でのパチンコ禁止について触れる事は決してない。

<石原都知事「パチンコやめちまえ」で芸能界真っ青

 2011年4月17日 10時00分(ゲンダイネット)

 4選を果たした石原慎太郎都知事に芸能人やテレビ局が「やめてくれ」とブーイングだ。勝利会見で原発事故による電力不足について触れ、「パチンコと自動販売機で合わせて1000万キロワット近い量が使われている」とし、とくにパチンコに対して「国は政令を出せばいい」「やめちまえ」と発言した件である。一部では「正論」などと盛り上がっているが、芸能界は真っ青だ。

 真っ先に反論したくなるのは神田うのか。うのはパチンコチェーン大手「日拓」社長の西村拓郎氏が夫。日拓は昨年12月期のグループ全体の売上高1632億円だが、新宿、渋谷、高田馬場、上野など都内に大型店がある。営業が制限されたら売り上げが減るのは確実だ。伊東美咲も「冗談じゃない!」の心境か。夫はパチンコの大手メーカー「京楽産業」社長の榎本善紀氏で今なら人気機種「巨人の星」「あしたのジョー」「水戸黄門2」などがある。規制されればサラリーマンのファンもガッカリだ。

 これからキャラクター台が発売されるタレントも直撃する。キャラクター台になればタレントのランクにもよるが、肖像権の使用料などで3000万円程度の収入になる。

「規制が実現すると企画がキャンセルか無期延期の可能性大。ファンの間で待望されている浜崎あゆみのパチスロの企画やダウンタウン、雨上がり決死隊、スリムクラブなどの芸人やKARAを起用したパチンコ&パチスロの企画も頓挫するかもしれない。関係者は石原発言にはナーバスになっている」(事情通)

 さらに、芸能人による“パチンコ営業”も激減する。芸人や歌手がホールでサイン会や握手会を行うと1回で数十万円の収入になる。「京本政樹や千昌夫、梅宮辰夫クラスなら1回200万円以上」(事情通)という情報もあるほどだ。

 テレビ局などメディアも笑ってられない。震災前はメディア全体で年間100億円近い広告出稿量があったといわれ、こちらは売り上げに大きな影響が出る。

 2年前には「パチンコCR石原裕次郎」というキャラクター台が出ているが、都知事はそれでも強気に出る気か。

(日刊ゲンダイ2011年4月14日掲載)>

 それ以前もテレビでもこれと同じ事が行われているのは、すでにネット上で暴露されています。

 このように、在日朝鮮人どもに牛耳られ、その在日朝鮮人の基幹産業であるパチンコなどという腐れ博打が南朝鮮(韓国)で禁止されている事を一切報じないような腐れマスゴミ。

 

 日本人であるならパチンコ等という在日朝鮮人どもを喜ばすだけの博打はやめましょう。

 

 写真は河岸に行った時にあった選挙ポスター。

 

 めちゃめちゃ所属政党がちっこいんですが、なぜですか??????

 あまりにちっこすぎて中央区議会議員候補の下に書かれている「民主党推せん」という文字が読み辛いんですけど。なんで〜???????????????

 

 

 仕込みをしていたら、「北朝鮮の事で、ちょっと」と尋ねていらした方があり。そういや、今回は三鷹市義に御両親があのハイジャック犯であり北朝鮮生まれのエリート様という森大志氏が自らのその生い立ちを隠して立候補するみたいですから、三鷹市有権者の皆様の良識を信じたいものです。

 

 今日はメチャヒマ。

 Oさん来店。

 Kさん来店。

(Kくんではない)

 

 今日は飲むが、少しだけだったのでサルでもエビでもない。

 飲みに行く気にもなれずにサッサと寝る。


平成20年2月26日火曜日晴れ ×
 最近テレビで、朝鮮人の資金源である腐れパチンコ関係の番組とコマーシャルがめったやたらと目につくとは思いませんか。「動き出すカジノ法案 26日から与野党協議 」というニュースが産経新聞に掲載されていました。
 内容は我が国でカジノを合法化するための「カジノ法案」の成立に向けて、与野党が動き出したというものでした。それと同時にカジノの合法化に伴い、パチンコの取り扱いについての記述もありました。
以下引用
 パチンコは風営法の下で「遊技場」という扱いだが、実態は景品交換の形で勝った分の現金化が可能なため、事実上の賭博としてグレーゾーンにある。
 カジノが合法化されれば「パチンコも賭博ではないのか」という議論が起きることから、自民、民主両党は新たに「パチンコ法」を制定して国や地方公共団体に関与させることも視野に入れる。
 自民党の担当者は「パチンコ業界との調整が必要なため、カジノと同時決着は難しいかもしれないが、時間をかけて検討していく」と話す。
引用終わり

 そして、南朝鮮大統領(会談時は次期大統領)は会談した民主党の小沢代表に対して、在日朝鮮人の地方参政権とともに「パチンコ産業の規制が変わり、事業を行っている在日同胞らが苦境にあると聞いたことにも言及し、関心を持ってほしいと申し入れた」というニュースがありました。それに対して、小沢党首は「地方参政権問題については、いまだ先送りになっていることを遺憾に思っていると述べ、以前から日本がまず認めるべきだと主張してきたが施行されておらず、施行に向けて努力していると述べるなど、積極的な姿を見せた。パチンコ産業については、帰国次第、民団側の話を聞いてみたい」としたそうです。
韓国聯合ニュース2008/02/21 18:55
http://japanese.yonhapnews.co.kr/Politics2/2008/02/21/0900000000AJP20080221003500882.HTML

 ハンギョレ新聞によると、 去年閉店したパチンコ店はおよそ一二〇〇店で前年度の二倍を越える。現在1万3千ほどである店舗数は3月末には1万店まで減る見込み。一九九四〜六年の利用客は三千万人、売上げ三〇兆円の絶頂期り苣歌したパチンコ産業の顧客は二〇〇六年、一六六〇万人まで減少したそうです。
.hani.co.kr/arti/society/society_general/262422.html

 ところが、
その南朝鮮においては、有害であるということで、昨年にパチンコは全面禁止となった結果、一五〇〇〇あったパチンコ店がすべて閉店させられたことを報道していません。南朝鮮では悪質な博打であるパチンコを政府の判断で禁止にしたそうです。
 自国で禁止されている有害業種について、南朝鮮新大統領は「パチンコ産業の規制が変わり、事業を行っている在日同胞らが苦境にある」と平気で小沢代表に言っているのです。大阪生まれこの新大統領は、親戚で我が国でパチンコでかって大儲けし、今、規制強化で困っている在日朝鮮人でもいるのでしょうか。

 
何にしても、南朝鮮のパチンコが有害ということで禁止され、規制強化で我が国のパチンコ業界が苦境になったという朗報を、どうして我が国のマスコミは報道しないのでしょう。

 まさか、最近、腐れパチンコ関係のコマーシャルがめったやたらと増えている事と関係あるような事はないですよね。

 いくらヤクザ者が作っている日本のマスコミ・テレビ業界といえどもね。

 朝鮮人が大儲けし、北朝鮮を支えている資金源のパチンコなどという博打はさっさと我が国でも全面禁止にしてほしいものです。カジノ合法化時にも外国人である在日朝鮮人が利権を握らないようにしっかりとやってほしいものです。

裏表紙