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沖の鳥島と支那
平成２２年６月１６日一部追記
文責はすべて、酒たまねぎや店主の木下隆義にございます。
平成１６年１２月１２日日曜日晴れ ○
先月、淡路島に帰った時にホテルで見たテレビ番組で（１１月２１日日曜日だったと思う）石原都知事が映っていて「沖の鳥島で経済活動を東京都としてやる」と言っていましたが、そのことについて、昨日の産経新聞に「中国強引、調査船またEEZ内航行、３４回目、昨年の４倍」という見出しで、あの支那の海洋調査船が我が国の排他的経済水域で調査活動を行っているという記事があり、その同じページに、「石原都知事、中国に対抗。沖の鳥島で漁業活動」という記事がありました。
支那の違法な活動に対して、島周辺で経済活動を起こす事で、支那の活動を牽制するという狙いのために、採算がとれなければ都が損失補填をしていくとまで言っています。
国としては、ぜひとも沖の鳥島に自衛隊を常駐させて、この経済活動を守ってもらいたいものです。
石原都知事のやろうとしている沖の鳥島での経済活動がどうして大切かは、杏林大学の平松茂雄教授が「正論１６年１０月号」にて以下のように指摘されています。
国連海洋条約の島の規定について同法第１２１条「島の制度」第一項には「島」とは「自然に形成された陸地であり、水に囲まれ、高潮時においても水面上にあるもの」を指す。この規定から、沖の鳥島は満潮時に海面から露出している「岩」であるが「国際海洋法条約」では「島」と規定される。だが、同条第三項には「人間の居住または独自の経済生活を維持できない岩は、排他的経済水域または大陸棚を有しない」という規定がある。
略）
だが沖の鳥島が排他的経済水域および大陸棚を主張できる「島」になるためには、満潮時に海面に露出しているだけの「岩」ではなく、「人間が居住する」か、または「独自の経済生活を維持する」か、いずれかの条件を満たす必要がある。
（正論１６年１０月号P７７）
また、同法には
「排他的経済水域における人工島、設備、構築物は島の地位を有しない」とあり、そのために、我が国は国際法の枠組みの中でを８８年から三カ年計画で２８５億円の巨費を投じて、沖の鳥島の保全策を講じました。
あとの条件にある経済活動を石原都知事は行おうとしているわけです。
平松教授によると、沖の鳥島は岩だと主張している支那が、１９８８年３月１１日付け支那軍機関紙「解放軍報」に沖の鳥島の工事に関する記事を掲載して、「優れた試みである」と評価しています。
そして、支那はさっそく８８年より南沙諸島の六ケ所の珊瑚環礁のなかの満潮時には海中に一〜二メートルも没してしまう「岩」に、国際法を無視して、海洋観測所と称して鉄パイプとアンペラを材料とした高床式の掘建て小屋を建設し、ついで組み立て式の建物を建設し、さらにそのうちの一ケ所をヘリポートから畑まである人工島に改造してしまったそうです。
この島？ができるまで南沙諸島において人の住む島を持たなかったくせに領有権を主張してきた支那の実効支配の中心になっているそうです。
（台湾、ベトナム、フィリピン、マレーシアは人が生活できる島をもっている）
支那や南北朝鮮は自分達の都合の悪い事はすぐ忘れます。
先に書いたように、石原都知事の提案している経済活動を、国として推進して我が国の国益を守って欲しいものです。
そういえば、同じ新聞に掲載されていた支那の国際問題研究所の晋林波博士とかいう人のインタビュー記事には笑えました。
以下一部引用
ー中国の経済発展や軍備増強でODAの必要性に疑問が強い
「中国側の感情はこうだ。過去、列強から侵略されたのは中国が弱い国だったからで、それを繰り返させないためにも経済発展と軍備増強は当然の事だ。
中国は近隣諸国への侵略の歴史はなく、軍事的にも日本のレベルになく自国の安全のためだ。侵略した側の日本からあれこれ言われるのは不愉快だというのが率直な感情だ」
ーではODAは今後も必要か
「日本側は一方的な論理に従って主張するのではなく中日関係の特殊性への配慮が必要だ。第三国に中国が援助する側になっていると日本側は指摘するが、１９４９年の中国健国以来、中国は貧困の中でさまざまな形で第三国援助をしてきた。中国の内陸部は貧しく、日本とは天と地ほどの差がある。全体の経済力があがっても一人当たりの収入は少なく発展途上国なのだ。今後もODAは必要だ」
産経新聞２００４年１２月１１日より引用
インタビューはこのあとも例の靖国問題についての相変わらずの発言がだらだら続きますが、
あるときは大国といい、都合が悪くなると発展途上国という久しぶりにわかりやすい支那人の発言でした。どこで、こんな典型的な支那人を見つけてきたのでしょう。インタビューしている野口さんという記者の方のセンスはすごい！
なんといっても「中国は近隣諸国への侵略の歴史はなく」には大笑い。
有人ロケットを打ち上げ、多数の核ミサイルを持ち毎年軍備を増強し、その核ミサイルを我が国にむけていても、自国の安全の為だといい、過去に満州族、蒙古族の土地を奪い、チベットを攻め、ベトナム、、インド、ロシア、フィリピンなどと紛争を繰り返し、あるいは紛争を続けている典型的な侵略主義の国はどこでしょう。
それでいて、我が国は発展途上国だからODAをよこせと平気で言える面の皮の厚さはさすがに支那人です。
まあ、都合の悪い事はすぐに忘れるのは小中華の南北朝鮮もおなじですけど！！！！！
店を片付けてから、一週間ぶりでスポーツセンターにいく。
部屋に帰って、すぐに風呂。そのあとは本を読んでゴロゴロしていて、眠くなり布団に入る。電気を消して寝ようとするが、両方の肩が軽い炎症を起こしているようで、中々寝れない。
支那という強盗厚顔無恥国家
平成２１年９月１４日月曜日晴れ ○
中共支那は我が国の沖の島について「岩」とほざいているそうです。 以下産經新聞の記事より引用
中国、日本の大陸棚拡張に反対 沖ノ鳥島は「岩」！
2009.9.13 00:55 【北京＝野口東秀】
中国は日本が国連に申請している沖ノ鳥島（東京都小笠原村）を基点とした大陸棚の拡張について、同島は「岩」であり「日本の排他的経済水域（ＥＥＺ）には含まれない」と強硬に反対している。
背景には、日本が同島を対潜ヘリコプターなどの自衛隊機が離着陸できるように造成すれば、中国海軍の外洋戦略にとって障害になることへの懸念があるようだ。
沖ノ鳥島は、周囲約１０キロのサンゴ礁からなる日本最南端の無人島。満潮時には２つの小島が海面に出ているだけで、満潮時に海に隠れてしまうとＥＥＺが失われる恐れがある。日本政府は周囲に防護壁を造るなどの保全策を取っている。
日本は昨年１１月、沖ノ鳥島を基点とした大陸棚の拡張を国連大陸棚限界委員会に申請。これが認められれば、沖ノ鳥島だけでも日本国土に相当する約４２万平方キロメートルのＥＥＺで日本の主権的権利を及ぼすことができ、石油や天然ガス、レアメタル（希少金属）などの埋蔵海底資源の採掘権を行使できる。
これに対し、中国は同委員会に覚書を提出し、沖ノ鳥島について、国連海洋法条約で「大陸棚を持たない」と規定されている「人の居住または経済的生活を維持できない岩」と指摘、日本の大陸棚拡張申請を取り上げないよう求めた。
中国は５、６年前から、沖ノ鳥島周辺に船舶を派遣し調査を実施してきた。目的は資源探査だけでなく、海底の地形や水分調査など潜水艦の航行に必要なデータ収集とみられている。最近では６月に、沖ノ鳥島付近の海域で中国海軍の艦艇５隻が軍事演習のような活動をしていたとされる。 中国の軍事関係者は「（日本の申請が認められれば）西太平洋で日本の勢力範囲が拡大する」と指摘した上で、沖ノ鳥島は米軍拠点の「グアム島に近い」と言及した。
中国は、台湾有事などで米国の軍事介入に対抗するため、九州南方の東シナ海から台湾周辺海域までの「第１列島線」を制海権の防衛ラインとし、さらに外側の小笠原諸島とサイパン、グアム島を結ぶ「第２列島線」への進出を意図しているとみられている。 中国国防大学の張召忠教授は沖ノ鳥島について、「非常に重要な軍事戦略的位置にある。日本の技術があれば大きな島に改修し、航空機の離着陸ができるようにすることも可能だ」と懸念を示している。
引用終わり
流石は強盗国家中共支那というべきでしょうか。
＞「非常に重要な軍事戦略的位置にある。日本の技術があれば大きな島に改修し、航空機の離着陸ができるようにすることも可能だ」と懸念を示している。
どの口で言っているのでしょうか。
自分たちが米軍が撤退後にベトナム軍を追い出して軍事基地化した西砂諸島に続いて、同じく一九九七〜九八年に一方的に占拠し、領土だと言い張っているのは、南シナ海に浮かぶというか満潮時には完全に姿を隠す南沙（スプラトリー）諸島というより岩礁です。フィリピンのスービック海軍、クラーク空軍より米軍が撤退後の一九九二年以降、フィリピン政府の抗議 を無視し、高床式の兵舎を建て 占拠している。
現在では、対空砲や対艦砲、ヘリポートが設置され、大型艦船停泊が可能な突堤も建設され耐久施設化されている。
ちなみに、中共支那政府が南沙諸島海域だけでなく、南シナ海は同国の領海というより内海であり、 軍に「（同諸島周辺の）領海侵犯者を実力で退去させる権限」 を与え、外国艦船が同海域を通過するさいに中国の許可を必要 とすると一方的に宣言したのは、一九九二年二月の領海法を制定からである。
中共支那の臆面も無い覇権主義について黄文雄氏は著書に下記のように書いています。
＜中国には古来から、「中華思想」にもとづく伝統的な固有領土観がある。それは日本の持つ近代的国家観とはあまりにもかけ離れたものである。
終戦直前のカイロ会談（一九四三年）を前に、蒋介石はアメリカのルーズベルト大統領に、朝鮮半島の返還を要求した。
また、中華人民共和国の樹立後には「農奴解放」を口実にチベットを占領した（一九五〇年）。これも同じように、台湾は中国の領土であると主張し続けるのも、すべてこの「領土観」が元になっている。＞
（「日本人が知らない中国『魔性国家』の正体」成甲書房 平成二十年刊 P二七）
＜これまでの歴史の中で、帝国主義に侵略され続けた中国は国境紛争があるたびに「失地回復」「主権防衛」を口にする。だが、一九七九年に起った中越（ベトナム）戦争にしても、「ベトナムが中国を侵略したから」という主張を信じるのは中国人だけだ。
二千年以上の中華帝国の歴史を振り返っても、それは中国がベトナムを侵略した歴史であって、その逆ではない。
略）
また、毛沢東が自ら編纂したという「近代中国小史」という附図には、「帝国主義に奪われた中国の固有の領土」として、いろいろな国や地域を挙げている。
いわく、パミール高原、ネパール、シッキム、ブータン、アッサム、ビルマ、タイ、ベトナム、台湾、ルス諸島、琉球、樺太、これらがすべて中国の領土だというのだ。＞
（同書P二十八）
古典思想にもとづく貪欲な空想的領土観として
＜あれほど広大な国土を持っている中国が、さらに国土を広げようとするのはなぜだろうか。
それは「天下は王土に非ざるものなし」（世界中の土地はすべて中国のものである）という領土観によるのである。有史以来、中国はこの考えをもとに「発展」「拡大」を続けて来た。
この領土観には「ここまでが中国だ」という国境の概念は無い。つまり中国は、単なる国家ではなく天下そのものだったのだ。＞
（P二十九）
＜ 中国人はかって、モンゴル人や満州人に制服されていた歴史がある。にもかかわらずモンゴル人や満州人が最盛期に征服していた全ての領土まで「中国の神聖にして不可分な固有の領土」と主張して後世に伝えるのは、まさしく膨張主義に他ならない。
もし、こんな主張が通るのであれば、現代のトルコも、バルカン半島やアラビア半島の領土も、かってイギリスが支配していたミャンマー、スリランカだけでなく、南アフリカやオーストラリアさえもインド領と主張できることになる。＞
（同書P三一〜三二）
これについては、高山正之氏もコレムで下記のように同様の事を指摘し書いている。
＜英国の植民地インドが独立して、「人口の多さでインドこそ大英帝国の正当な後継者だ。宗主国英国もマレーもビルマも俺のものだ」というのと同じ事だ。＞
（週刊新潮 「変見自在」平成二十年四月二十四日号 P一五八）
そして、黄文雄氏は同書で
「中国という国は、戦争を避ける努力をするような国ではない。
いかに戦争に勝つかということしか考えない国だ。
だからこそ、国を挙げて軍拡、戦争準備に邁進している」
（同書P三五）と書き、
その後に米国国務省の報告として
「すでに中国軍は、日本やベトナムなど周辺国との領土問題や資源採掘権を巡る紛争に呼応した動きを見せている。将来的には中国の指導者は、こうした問題の解決のため、軍事的手段に訴える可能性は否定出来ないと考えている」（二〇〇五年アメリカ国務省の報告）
と書いている。
この南鳥島での中共支那政府の発言だけでなく、尖閣諸島における動きもこの黄文雄氏の言葉を裏付けるものである。
我が国はこのような国家に対して、ODAを直接間接的に六兆円も出し、軍事化を助長して来たのです。
我が国が中共支那を軍事大国としてきたのです。
衆議院議長が横路氏だそうで、土井、河野と続いて来た売国奴路線はまだまだ強固なようで、中共支那も喜んでいるでしょう。
結局は、今朝、明け方近くまであれやこれやとゴソゴソと本を引っ張りだして起きていたが、九時前に目が覚める。
今日は、十一時頃に出かけ、銀行、ビックカメラ、古本屋とまわり帰宅。
ビックカメラでは、電動歯ブラシ、単三電池及び充電器、L字金具などを購入。
古本屋さんでは、日系二世部隊関係の本を探したが、今回は収穫なし。
帰宅後は、ゴロゴロと本を読んで一日が終わる。
酒は飲まず。
沖ノ鳥島
平成２２年６月１６日水曜日晴れのち雨 ○
あの害国・支那は沖ノ鳥島の港湾整備は「国際法に反する」とか言っています。
以下引用
2010.1.7 20:54産經新聞
日本最南端の沖ノ鳥島
中国外務省の姜瑜副報道局長は７日の定例記者会見で、国土交通省が沖ノ鳥島などに港湾を整備するため２０１０年度予算案に計７億円を計上したことに関し「沖ノ鳥島を基点に、広範囲の海域の管轄を主張しようとの日本のやり方は国際法に反する」と非難した。
姜副局長は「国連海洋法条約によると、沖ノ鳥島の地理条件では排他的経済水域と大陸棚を設定できない」と主張。「人工の施設をつくったところで、その法的地位は変えられない」と述べた。（共同）
引用終わり
害国・害人国家を形成している支那人の口から「国際法」などという単語がでてくる事自体が驚きです。
泥棒、強盗、人殺しで飯を食っているどうしようもない人間のクズが「犯罪などするな。法律を守れ」と言っているのと同じことです。
支那が大東亜戦争終了時まで我が国の領土であった「新南群島」（スプラトリー諸島 Spratly Islands）において何をしているか。
支那は「南沙群島」と呼んでいますが、米軍がフィリピンから撤退した後、すぐにそこに勝手に掘建て小屋を建て、其の後、工事を繰り返し自分の領土だと主張しています。
沖ノ鳥島は支那にとり目の上のタンコブですが、この島のために我が国にとっては四〇万平方キロもの排他的経済水域が設定されているのであり、アホの民主党政権下の我が国でも先日、「沖ノ鳥島など離島保全法が成立」という下記のような記事があったぐらいです。
以下引用
２０１０年5月26日18時47分配信産經新聞
日本の排他的経済水域（ＥＥＺ）の権益を守るため、日本最南端の沖ノ鳥島、最東端の南鳥島（ともに東京都小笠原村）などの離島保全を図る「低潮線保全・拠点施設整備法」が２６日、参院本会議で全会一致で可決、成立した。公布後、３カ月以内に施行する。沖ノ鳥島を「岩にすぎない」と主張、法律制定に反対している中国に対し、日本側の姿勢を明確にする目的もある。
同法は、もっとも潮が引いたときの海岸線で、ＥＥＺ設定の基準になる「低潮線」の周辺水域を保全区域として指定するよう規定。ＥＥＺの基点となる島を「特定離島」と定めて国が管理し、護岸工事や港湾などの整備を行うとした。
略）
引用終わり
強盗国家である支那がこの沖ノ鳥島に対して、今後何もしないという保証はどこにもありません。むしろ、尖閣諸島等と同じく、何か行動を起こすと考えるのが普通ではないでしょうか。
「ゴルゴ１３シリーズ」といえば、さいとうたかお、さいとうプロの作品として有名です。
今発売中の「ゴルゴ１３ ビックコミック増刊総集編 2010.6.13 VOL159」に掲載されている「消滅海域」（小学館 二〇〇四年十二月「消滅海域」 脚本協力／横溝邦彦）には支那の我が国に対する侵略が描かれています。
この漫画では、害国・支那が沖ノ鳥島を爆破しようとしてゴルゴ１３に阻止されています。
これは漫画の中だけの事なのでしょうか。
同じ小学館の雑誌「SAPIO」平成二十二年五月二十六日号に「中国の対日戦略が変わった」という特集の中に「絵空事でない！沖ノ鳥島爆破計画の不気味」という記事が掲載されています。
軍事ジャーナリスト清谷信一氏のその記事には、支那の第一列島線と第二列島線の中間に位置する沖ノ鳥島がなければ、広大な海域が公海となるため、支那海軍は自由に行動出来る事になり、この海域の詳細な海図も作成出来、潜水艦の行動は飛躍的に拡大し、第二列島線内の防衛力強化に大変有利になる。
このように、支那にとって如何に沖ノ鳥島が邪魔になるかが書かれている。
そのための手段として、
水上戦闘艦による艦砲射撃
潜水艦で特殊部隊を運んでの爆破
中距離弾道ミサイルのようなものを使っての攻撃
などが考えられるとして、
それぞれの可能性について書いている。
これらが絵空事と笑って済ませられる根拠は何処にも無い。
「支那は覇権国家ではない」などと戯言をほざいている堺屋太一氏などは、支那の腐った空気を吸い過ぎて脳味噌が腐っているとしか思えない。 上海万朴が終わっても、そのまま上海を終の住処として欲しいものです。
今日は電話もチリンとも鳴らずにメチャヒマだったので、なんちゃって金継にての欠けた皿の修理。
このまま営業が終わりかなと思ったら、Kさん来店。Nさん来店。
いや〜、オチャピーでなくてよかった。
今日は飲まず。